背景

慶應義塾では、2019年からデジタル化のための部署が立ち上がり、テレワークの実現もミッションのひとつでした。ところが、新型コロナウイルスの影響による出勤自粛という事態が発生。急遽テレワークのツールを検討するなかで、BYOD方式(Bring Your Own Deviceの略で、自分のデバイスを持ち込むという意味。)によるテレワークとTeamViewerの導入を検討、その結果、TeamViewerの導入決定から2カ月以内に一般職員のTeamViewer利用をスタートさせることに成功しました。

課題

  • 時間がないなかで、すぐに導入できて実績のあるテレワークのツールが必要だった
  • 職員の個人所有端末を使うBYODを安全に実施したかった
  • サポートが受けられ、技術的にしっかりとしたものを使いたい
  • 緊急事態とはいえ、費用に見合った効果のあるものを選ぶ必要があった

ソリューション

2020年3月、新型コロナウイルスの影響で出勤自粛の流れが進むなかで、テレワークのツールを検討開始。慶應義塾ではデスクトップ型の職員用PCが多く、追加でノートPCを用意するよりも既存のデスクトップにリモート接続するBYOD方式を採用することにし、4月下旬にはTeamViewerの本格利用に向けたトライアルのアカウントを用いた運用が始まりました

利用者には自らTeamViewerをインストールしてもらう手順も案内、担当者自身もオンラインで対応しなければならない制約もありながら、大きなトラブルなく導入が進み、7月から本格的に利用が開始されました。
すでに実績があるツールということもあり、費用面で承認など周辺の手続きもスムースに進みました。

下山千尋氏 慶應義塾 デジタルアドミニストレーションオフィス

「テレワークのため、技術的にもサポートもしっかりしたツールを導入したかった。」